産経新聞グループの調査会社、産経リサーチ＆データは、10月1日から酒税法改正でビール飲料の税率が変わるのに伴い、ビールに関するアンケートを実施しました。今回の調査は、2023年9月20日から26日までの7日間、インターネットで実施し、2147人の回答を得ました。ビールの減税、新ジャンル（第３のビール）の増税に伴う家庭での飲酒行動の変化、ビールに関する好感度、ビールといえばどこのメーカー・ブランドをイメージするのかなどについて調査をしました。
■税率変更に伴う家庭での飲酒行動の変化：調査結果
「現状と変わらず」が大半を占めるが、減税対象の「ビール」は増加、増税対象の「新ジャンル」は3分の１が減少
「ビール」「発泡酒」「新ジャンル（第3のビール）」を家庭でよく飲む人を対象に、10月1日からの酒税法改正でビール飲料の税率が変化することを提示したうえで、それぞれの飲酒行動の変化を尋ねたところ、「現在と変わらない」がそれぞれトップとなりました（ビール86.3%、発泡酒78.7%、新ジャンル63.3%）。
ビールを飲む量が「増える」と回答した人は、ビールを飲む人では11.9%、発泡酒を飲む人は5.3%、新ジャンルを飲む人は4.8％でした。新ジャンルを飲む人では新ジャンルを飲む量が「減る」と回答した人が15.9％、新ジャンルを飲むのをやめる人は19.2%となり、新ジャンルを飲む人の約3分の1が新ジャンルから離れることが明らかになりました。
■ビールに関する好感度：調査結果
男性は「ビール好き」、年代が下がるにつれて「ビール離れ」傾向
ビールについて好き嫌いを尋ねたところ、男性では61.7%、女性は38.3%が「好き」と回答しました。「どちらかといえば好き」と合わせて、ビールが好きな人は男性で86.3%、女性で64.0％と、ビールは男性の方が好きな傾向となりました。年代別にみてみると、年代が下がるについてビール好きの割合が減り、特に女性ではビール嫌いの割合が約4分の１を占めるようになっています。
■家庭でよく飲むお酒の種類：調査結果
「ビール」がトップ、男性「新ジャンル」約４分の１を占める
家庭でよく飲むお酒について聞いたところ（複数回答３つまで）、「ビール」と回答した人は男性で56.3％、女性で45.8％となり、トップでした。発泡酒は男性で19.2%、女性で17.0%、新ジャンルは男性で23.5％、女性で14.4％を占め、50代男性で2位（26.4％）、40代男性で3位（23.9％）となっています。男性は「焼酎」「日本酒」が年代が上がると高く、年代が下がると「チューハイ・サワー」が増え、女性でも年代が下がると「チューハイ・サワー」が好まれる傾向となっています。
■ビールと聞いて思い浮かぶメーカー・ブランド：調査結果
「キリンビール」がトップ、ブランドでは「アサヒスーパードライ」
「ビール」と聞いて、どこのビールメーカー・ブランド名を思い浮かべたかを自由回答で聞いたところ、「キリンビール」（824票）がトップとなりました。次いで、「アサヒビール」（662票）、「サッポロビール」（332票）、「サントリービール」（282票）の順でした。ブランド別にカウントしてみると、「アサヒスーパードライ」（236票）でトップ、次いで「キリン 一番搾り」（148票）、「YEBISU（ヱビス）」（113票）、「ザ・プレミアム・モルツ」（70票）の順でした。
シニア「キリン」、40代以下では「アサヒ」、「サッポロ」は男性、「サントリー」は女性
「ビール」と聞いて、どこのビールメーカー・ブランド名を思い浮かべたか（自由回答）を性別年代別にみてみると、50代以上では70代男性を除き、「キリンビール」がトップでしたが、40代以下では「アサヒビール」がトップとなりました。「サッポロビール」は男性40代50代で約２割と男性が、「サントリービール」は40代女性で約2割、30代40代70代でサッポロビールを上回っており女性がビールのイメージを浮かべやすい傾向となりました。
■家庭での1か月1人あたりのお酒の平均予算：調査結果
「1000円～2000円未満」がトップ
家庭でよくお酒を飲む人に家庭での1か月1人あたりのお酒の平均予算を聞いたところ、「1000円～2000円未満」（14.5％）がトップ。次いで、「2000円～3000円未満」（13.7％）、「1000円未満」（13.6％）の順でした。
【調査概要】
調査名 ：ビールに関する意識実態調査
調査対象：有効回答 2147人
調査期間：2023年9月20日～26日
調査方法：インターネット調査
【調査実施機関】
調査の実施は、産経新聞社が設立したマーケティング会社「産経リサーチ＆データ」が担当しました。
■産経リサーチ＆データ
自社アンケートサイト「くらするーむ」の会員を活用したインターネット調査や電話調査を実施しています。
また地方の自治体を対象に観光や地域振興についてのコンサルティングも行っています。
【データ利用上の注意】
構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない。
【お客様からのお問い合わせ先】
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